組織活性化コンサルタント千葉理恵子 公式サイト

非常時こそ求められる情報発信、社員は何を知りたいのか?

非常時こそ求められる情報発信、社員は何を知りたいのか?

 

緊急事態宣言が全国に拡大され、全国で自粛となりました。

 

この機会をチャンスと捉えている人もいますが、多くの人は多少なりとも不安に感じているのではないでしょうか?

 

給与が減らないか

雇用は守られるか

 

でも不安に感じていても、それについて話すことにはためらっているかもしれません。

 

こんな時こそ普段以上に経営者や管理職・リーダーは部下やメンバーと積極的にコミュニケーションを取ってほしいと考えています。

社員が知りたいこと

ある調査によると、社員は経営者の情報発信が少ないと感じている、という結果が出ました。

 

「少ない」、「ほとんど無い」が48%、

「かなり多い」、「やや多い」が28%.

 

この調査は今年4月上旬に行われたものです。コロナの影響が出ている中で、社員が求めている情報を経営者が発信していないことが伺われます。

 

発信する内容についても調査しています。

 

発信された内容と、情報を求める側で一致していたのは「テレワークなどの働き方の方針」のみ。

 

社員が求める、

・今後の見通し

・具体的な施策

・給与への影響

・業績への影響

 

などの情報は充分に提供されていませんでした。

 

給与への影響などは社員が一番知りたいことだと思います。ただ経営者にとっては今後どうなるかは不透明で、できれば話したくないテーマでもあるでしょう。

 

でもだからと言って「何も話さない」では社員の不安を増幅させるだけです。

 

見通しが難しいとしても、せめて今会社がどういう状況なのか、数字も一緒に示していくことは出来るはず。

データを社員と共有するメリット

これはコロナショック時に関わらず、私が普段から感じていることです。積極的に経営数字を社員に公開する経営者はあまり多くありません。

 

理由はいろいろあると思いますが、すべてのデータではなくても、キーとなる数字は毎月共有することをお薦めしています。

 

例えば、

・売上高

・原価率

・販売管理費

・営業利益

 

などだけでも共有してみてはどうでしょう?そうすることで社員も当事者意識を持つきっかけになると私は考えています。

 

頑張った分、数字で確認できれば意欲が高まるし、

思ったほど結果が出なければ、何がいけなかったのか考えるキッカケにもなります。

 

そして自然とPDCAがまわるようになりますね。

 

こんな時だからこそ、経営者や管理職は一人で悩まず、この状況をどうやって乗り越えるかメンバーと一緒に話してみましょう。

 

自分では思いもつかないようなアイデアが出て来るはずです。

 

関連記事

おススメの記事